1990年からの失われた20年。
日本は、世界大学ランキングで日本は、中国、韓国、シンガポールの大学に抜かれました。
その間、IT産業を筆頭にデジタルシフトをしていきました。
その過程で、大企業メーカー出身のエリートは、一つの決断をします。
それは、アジアのボーディングスクールを探し、子どもの選択肢を広げる「教育戦略」でした。
ieNEXT編集部では、その理由と背景、そして、現在のアジアのボーディングスクール事情について津吹達也氏に寄稿をお願いしました。
日本の教育が変わる？
2020年の文部科学省の学習指導要領の改定とともに、日本の教育は変革の真っただ中にあります。
大学入試はAO入試の導入などにより、これまでの一律的な偏差値型の教育から、社会の多様化にあわせた形式の入試と教育が模索されています。また、その選択肢は年々、多様化しています。
オンラインで学ぶ学習を中心にしたカリキュラムや英語で学ぶスクールや多様性理解など国際教育にフォーカスした学び、STEAMと言われる理工系学習をおこなう学校など、さまざまな特徴を持った学校が誕生し、話題になっています。
特にオンライン教育は、2020年からのコロナ禍は、教育そのものの価値、学校のあり方にも大きな影響を与えました。
非常事態宣言から、ステイホームとなり結果的にオンライン学習が自宅で取り組まれるようになるとは、誰も予想ができなかったのではないでしょうか。
駐在中のインドネシアで気づいたこと
1990年代後半、筆者は、20代前半で日系メーカーに勤務していました。
当時、インドネシアに駐在をしていましたが、首都ジャカルタの街の至る所に日本企業の看板が輝いていました。
TOYOTA、SONY、Panasonicなど、アジアの空港に降り立つと日本メーカーの看板を目にしてきました。
海外メーカーとグローバルに競いながら、築き上げてきたブランドが光り輝く光景に日本人として誇りと自信を持っていました。
