子どもたちが生きる21世紀に起こりうる未来から逆算した教育

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今の子どもたちが大人になった時、社会はどのように変化しているのか。ここではいくつかのデータから、これから起こりうる日本の未来について、以下の6つのデータに基づき考えてみたいと思います。

1.GDP

執筆時点で最新である、2019年発表の日本の1人当たり名目国内総生産(GDP)は、26位です。この順位は2000年の2位をピークに緩やかに下降しており、国際比較において、日本の一人当たりの経済的な豊かさが劣ってきていることを示しています。1990年代に大学の経済学部に所属し、このあたりの数字を見ていたものからすると、正直本当に子どもの未来を考えてしまいます。

2.人口減少

2016年10月、総務省が発表した平成27年国勢調査の確定値において、日本の総人口は1億2709万5千人となり、1920年の調査開始以来、初の人口減となりました。昭和22年の統計開始以降初めて年間の出生数が100万人を割り、少子化に歯止めがかかっていないことが主因です。

以後、毎年の自然減が地方都市1個分並みの数十万人の人口が消えていく状況が見込まれています。

そして子ども達が高齢者となってくるかなり先の話ですが、国立社会保障・人口問題研究所はすでに2060年の人口を凡そ86百万人と推計しています。経済を維持するために1億人程度の人口維持を国家目標として掲げるならば、異なる言語と文化を有する多数の移民と共存する状況が必須となるでしょう。

3.高齢化

少子化は高齢化をもたらします。国立社会保障・人口問題研究所の報告によれば、現状4人に1人(25%)程度の高齢者(65歳以上)の割合が、2033年に3人に1人、2060年には約2.5人に1人と推計しています。

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アオバ&MIST 宇野令一郎
アオバ&MIST 宇野令一郎 ムサシインターナショナルスクール・トウキョウ(旧リトルエンジェルス・インターナショナルスクール)理事長、アオバジャパン・インターナショナルスクール理事、熊本大学大学院教授システム学専攻非常勤講師。カナダ・McGill大学経営大学院(MBA)、熊本大学大学院(教授システム学修士)、慶応義塾大学経済学部卒業。2009年より現在まで、プリスクールからオンライン大学まで9つのスクールの設立や学校再生に関わる。 (株)東京銀行(現、三菱東京UFJ銀行)入社後、海外留学等を経て、アジアと国内の投融資事業に従事。2009年よりBBT参画。BBT大学設立準備、初代学部事務局長。2011-2014年、日本eラーニングコンソーシアム理事。2013年よりアオバジャパン・インターナショナルスクール参画。2019年、文部科学省IB教育推進コンソーシアム立ち上げにあたり、発起人。共訳:『学習意欲をデザインする』(北大路書房)、共著:『グローバルに通用する異能を開花する(2015)』「答えのない世界-グローバルリーダーになるための未来への選択(2017)」「自ら人生の舵を取れ(2018)」「21世紀を生き抜く「考える力」(2020)」(ビジネス・ブレークスルー出版)。