今の子どもたちが大人になった時、社会はどのように変化しているのか。ここではいくつかのデータから、これから起こりうる日本の未来について、以下の6つのデータに基づき考えてみたいと思います。
１．GDP
執筆時点で最新である、2019年発表の日本の１人当たり名目国内総生産（ＧＤＰ）は、26位です。この順位は2000年の2位をピークに緩やかに下降しており、国際比較において、日本の一人当たりの経済的な豊かさが劣ってきていることを示しています。1990年代に大学の経済学部に所属し、このあたりの数字を見ていたものからすると、正直本当に子どもの未来を考えてしまいます。
２．人口減少
2016年10月、総務省が発表した平成２７年国勢調査の確定値において、日本の総人口は１億2709万5千人となり、1920年の調査開始以来、初の人口減となりました。昭和22年の統計開始以降初めて年間の出生数が１００万人を割り、少子化に歯止めがかかっていないことが主因です。
以後、毎年の自然減が地方都市1個分並みの数十万人の人口が消えていく状況が見込まれています。
そして子ども達が高齢者となってくるかなり先の話ですが、国立社会保障・人口問題研究所はすでに2060年の人口を凡そ86百万人と推計しています。経済を維持するために１億人程度の人口維持を国家目標として掲げるならば、異なる言語と文化を有する多数の移民と共存する状況が必須となるでしょう。
３．高齢化
少子化は高齢化をもたらします。国立社会保障・人口問題研究所の報告によれば、現状４人に１人（25％）程度の高齢者（６５歳以上）の割合が、2033年に3人に1人、2060年には約2.5人に1人と推計しています。
